人気グループ「Snow Man」のラウールがインスタで特定のコメントを添えた写真を投稿。これが多くの反響を呼んでいる。
ラウールは「東京ガールズコレクション」の写真と共に「Make hay」とのコメントを添えて投稿。「Make hay」には「チャンスを活用する」という意味があり、このタイミングの投稿がファンからの大きな反響を呼んでいる。
ジャニーズ事務所が会見での謝罪を行った日とラウールの投稿のタイミングが重なったことで、多くのファンがその背景を推測し、好意的な反応を示している。
嵐・櫻井翔は日本テレビ「news zero」にVTR出演し、ジャニーズ事務所の問題についてコメントした。
この日の会見に出席した藤島ジュリー景子氏、東山紀之、井ノ原快彦の言葉から、ジャニー元社長との精神的決別や新たな組織への変革を感じると話す。
櫻井はジャニー氏による性加害に関するウワサは耳にしていたが、実態を十分に把握していないと述べた。また、当時は子供だったため、そのウワサに対して半信半疑の印象を持っていたとも明かしている。
「グループは今年2月からメンバー募集がスタートし、6月に結成。エイベックスと契約し、デビュー前からフジテレビのイベントサポーター、セブンイレブン、CHINTAI、ABCマート、New Balanceなど、大企業の広告に起用されています。
10月からはフジテレビ系で冠番組がスタート予定で、超大型案件を連発する大規模プロモーションなのは明らかなのです」（芸能ライター）
しかし、8月30日にリリースされたデビューシングル『青空について考える』は、オリコン初日売上1万7098枚。『日向坂46』のデビューシングル初日売上が35.9万枚、『櫻坂46』が同30.8万枚と、歴代の坂道グループの初日売上とは比較にならない。
翌日には2130枚にまで数字を落とし、3日目には枚数が発表されないデイリー4位以下に転落。8月2日にリリースされた『NGT48』の新曲『あのさ、いや別に…』に順位を抜かされることもあり、初週売上は2万枚程度のようだ。
「2万枚程度なら、予約から長期間でイベントを連発すれば、地下アイドルでも達成できる。これだけ大規模なプロモーションを行ったのに、この数字では、初期投資は回収できていないでしょう。
資本やリソースを大量に注ぎ込んでこの結果なのですから、デビューからいきなり大失敗したプロジェクトだと言い切っていい。『ザ・コインロッカーズ』のように、気付いたら解散していた、というような未来も否定できません」（芸能ライター）
ここから分かるのは、国内のアイドルビジネスが飽きられたということだ。
「NGTの暴行事件と処理の不手際で一般層はドン引きしたし、コロナで握手会が消え、接触を求めるオタクが激減してしまった。同性の〝カワイイ憧れ〟という対象も、今では『NiziU』や『NewJeans』に流れている。
ライバルの乃木坂も、2018年にはミリオンを連発していたが、今では当時の半分ほどの売上しかない。48グループも、今年だけで50人以上が卒業を発表しています」（同・ライター）
乃木坂やAKBファンからも「僕青」に対して、《根本的に戦略を練り直さなければいけない大失敗》《運営お通夜モードだろうな》《今更多人数グループを立ち上げてもね…》などと厳しい評価が目立つ。
ジャニーズ事務所は7日、都内で故・ジャニー喜多川氏による性加害問題についての会見を行った。代表取締役社長・藤島ジュリー景子氏が出席し、ジャニー氏の性加害を事実と正式に認め、謝罪。ジュリー氏は社長を退任し、新社長として所属タレントである東山紀之が就任した。この会見を受け、NHKが声明を発表した。
NHKの声明は以下の通り。
■ジャニーズ事務所の会見についてのNHKコメント【NHKがジャニーズの会見受け声明 「出演者の起用を検討」 】の続きを読むジャニーズ事務所は、故ジャニー喜多川氏が性加害を行っていたと認めました。未成年者に対する悪質な性加害が、長期間にわたって取引企業で行われていたことを深刻に受け止めています。
ジャニーズ事務所の再発防止特別チームの調査報告書では、「マスメディアからの批判を受けることがないことから、ジャニーズ事務所が自浄能力を発揮することもなく隠蔽体質を強化し、その結果、被害が拡大した」などと指摘しています。この問題をめぐっては、これまでも週刊誌等でたびたび報じられ、性加害の事実を認定した東京高等裁判所の判決が2004年に確定するなどしましたが、NHKは、当時、この問題について認識が薄く、その後も、取材を深めてニュースや番組で取り上げることはありませんでした。多くの未成年者が被害にあう中で、メディアとしての役割を十分に果たしていなかったと自省しています。より深く真実に迫ろうとする姿勢を改めて徹底し、取材や番組制作に取り組んでまいります。
ジャニーズ事務所に所属するタレントの起用についても見直すべきだとのご指摘を受けています。NHKでは、出演者の起用については、番組の内容や演出に合わせて、ふさわしい人を選定してきましたが、今後は、所属事務所の人権を尊重する姿勢なども考慮して、出演者の起用を検討したいと考えております。ジャニーズ事務所に対しては、今後の被害者救済や再発防止の取り組みについてNHKとして改めて詳しく説明を求め、その後も実施状況を注意深く確認してまいります。
放送業界で人権尊重の考えがより浸透するよう、公共メディア・NHKとして、取り組みをさらに徹底してまいります。
